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結婚式をキャンセルするには?費用や連絡の仕方、値下げ交渉の方法

松田優

松田優Y.Matsuda

目次

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1:結婚式のキャンセルはいつまでに連絡すればいい?

もし、結婚式を取りやめることになったら……キャンセルの連絡を入れるベストのタイミングは「決断したとき」です。本番の日まで、ある程度の期間が空いていたとしても後回しにしてはいけません。「いつまで」ではなく「すぐ」が正解。

なぜなら、ほとんどの式場は本番の日から逆算する方式でキャンセル料の割合が決まっているから。日取りが近いほど費用面でのダメージが大きくなってしまうため、キャンセルの連絡は早ければ早いほどいい、といえるでしょう。

2:結婚式をキャンセルする理由3

結婚式をキャンセルする理由として、よくあるものを3つ挙げてみました。

(1)別れてしまった

結婚式の準備中にケンカをしたり、家族同士でもめてしまったり……幸せいっぱいのはずの準備期間ですが、実は別れの危険も高まる要注意期間です。いざ具体的な話が進んでいくと、本当に結婚していいのか迷ってしまう人も少なからずいるのが現実です。

別れてしまったら最後、当然結婚式はキャンセルせざるを得なくなってしまいます。

(2)ほかの式場に変えたくなった

ふたりの関係は順調でも、結婚式場側に問題がある場合もあります。「説明を受けたプランと内容が違った」「プランナーの対応に不満があった」といったケースもあれば「人気の式場で空きが出たから、キャンセル料を払ってでも別の式場で式を挙げたい」というケースも。

一生に一度のことだからこそ、新郎新婦のこだわりは相当なもの。後悔したくないという気持ちから、式場をキャンセルすることもあるでしょう。

(3)アクシデント

災害や事故、病気や身内の不幸など、誰の責任でもないことでキャンセルしなければならないことも珍しくありません。特に昨今の新型コロナウイルス事情は深刻。万が一、関係者が感染してしまった場合は、たとえ直前であってもキャンセルせざるを得ません。

残念なことですが、諦めざるを得ないアクシデントが起きてしまうことも、覚悟しておかなければならないでしょう。

3:結婚式のキャンセル料の相場

結婚式をキャンセルするとなると、気になるのはお金の問題ですよね。式場ごとに規定はそれぞれですが、おおよその相場を調べてみました。

(1)仮予約の時点でキャンセルした場合

式場の下見などをした際に、日取りを仮にキープしておく「仮予約」。仮予約の期間であれば、キャンセル料はまったくかからないという式場がほとんどです。

一方で、内金などを支払う「本契約」を交わした後はキャンセル料が発生するものと考えて差支えないでしょう。

(2)当日まで3か月から半年前までにキャンセルした場合

本契約を交わした後、当日まで3か月から半年前であれば、内金に加えて見積額の10~20%程度を支払うと定めている式場が多いでしょう。半年も前であれば、キャンセル料は発生しないのではないか……と考える人も多いかもしれません。ですが、大きなお金が動くことだからこそシビアな計算がなされています。

(3)当日まで1か月以内にキャンセルした場合

式まで1か月を切るとなるとキャンセル料も高め。見積りした料金の30%~50%近くの金額がかかると見込んでおいていいかもしれません。見積額に加えて、様々な実費を請求されることもあるようです。

(4)当日キャンセルした場合

当日のキャンセルの場合は見積り額の全額を支払うことになる式場が多いでしょう。当日だけではなく、10日前からどんどんと支払額が大きくなっていく式場も多いので要注意です。

いずれにせよ、結婚式場はキャンセル料に関してそれぞれ独自の規定を定めているため、事前に確認しておくことが重要といえます。

4:連絡はどうする?結婚式をキャンセルする手続き

実際に結婚式をキャンセルするとなると、具体的にどのような手続きが必要なのかみていきましょう。

(1)ウェディングプランナーに連絡する

結婚式をキャンセルすると決めたら、何はともあれ担当のウェディングプランナーに連絡することが先決です。連絡する日によっては、たった数日の差でキャンセル料に大きな違いが出ることもあります。まずは担当者に連絡をして、動いているプランをすべてストップしてもらい影響を最小限におさえるべきです。

(2)自分で手配していたものをキャンセルする

結婚式場に連絡して終わり、と安心してはいけません。自分自身で手配した業者やレンタル品のショップにも、忘れず連絡しましょう。カメラマンをキャンセルし忘れていた、なんてうっかりミスには気をつけて。

(3)結婚式場ともめそうなときは……

結婚式のキャンセルは、新郎新婦にとっても式場にとっても一大事です。イレギュラーな事態では、結婚式場ともめてしまうこともあるかもしれません。双方の言い分などについて、第三者に立ち会ってもらうこともときには必要です。

また、キャンセル料の負担を新郎新婦でどう分割するかも話し合う必要もあったりと問題は山積み。結婚式をキャンセルする連絡だけであっさり終わり、とはならないのが現実です。

5:踏み倒しはNG!結婚式のキャンセル料を交渉する方法

払うべきものは払うとしても、できるだけ額をおさえたいと思うのが本音。契約上交渉の余地がないものもありますが、細かく精査して余分なお金を払わずに済ませたいところです。

(1)キャンセルではなく延期や縮小にする

中止となるとキャンセル料が発生してしまいますが、延期や規模の縮小であれば、臨機応変に対応してくれる式場も少なくありません。

「身内に不幸があったので」「コロナの影響を考えて」など、まずはキャンセルを考えるに至った事情を相談してみましょう。結婚式場側のプロの意見で、良い回避策が見つかるかもしれません。

(2)消費生活センターに相談する

式場側が契約で取り交わしていた以上の金額を要求してきたときなど、理不尽な対応を受けた場合には、消費生活センターに相談してみるのもひとつの手。消費生活センターでは、専門の相談員が公正な立場で処理にあたってくれるので安心です。

(3)結婚式保険を使う

最近、まさかの事態に備えて結婚式保険に加入するカップルも増えています。キャンセルや延期の場合にかかった費用を保険で負担してくれるシステムです。

災害や入院はもちろん、新型コロナウイルスのような感染症でキャンセルする場合も保障対象になったりと、今の時代には安心。結婚式場を契約する際には、加入を検討してみてもいいかもしれませんね。

6:まとめ

結婚式の準備期間は幸せいっぱい。縁起の悪いことはなるべく考えないようにしたい時期ではありますが、キャンセルした場合の対処について知っておくことも予防策のひとつ。

万が一のためにも、式場との契約をよく読んで、いざというときに慌てないよう心づもりしておきたいですね。